チリーズをファントークン交換券だという意見を稀に聞きます。交換券としての機能しかないためチリーズはすぐに売られ、相場は上昇しないという意見です。
CHZでファントークンの取引ができるようになるのは事実ですが、単純な交換券というわけではありません。今回は単純な交換券ではない理由について解決します。
理由1.すぐに売らずに待った方が得になる可能性がある
JUVトークンの総量は2000万枚だと発表されています。そこで1JUV=2ユーロ、取引手数料なしで全額チームに配布されるとします。この状況でJUVトークンが全て売切れれば、4000万ユーロ分のCHZがチームに入ることになります。
ここで問題となるのはCHZの相場です。1CHZ＝1ユーロの時に4000万ユーロ分のCHZを手に入れたとします。この段階で全てのCHZを売却すれば、チームは4000万ユーロを獲得することになります。しかし1CHZ＝2ユーロになるまで待てば、チームは8000万ユーロを獲得することになるわけです。
加えてチリーズの場合は、提携チーム自身がCHZの価格を上げる要因のひとつです。チームがファンに面白い投票を提案できれば、CHZの価格が上がる可能性が高まります。自分たちの努力次第で利益増が見えているわけですから、チームが簡単にCHZを売却するとは考えにくいです。
理由2．大量売却はCHZの相場下落要因になる可能性がある
仮想通貨では大量保有者の動向にも注目が集まっています。この人たちが一気に売却に走ると相場に大きな影響を与えると見られているためです。そのため大量保有者はクジラ(whale)と呼ばれて警戒対象となっています。
チリーズにとって提携チームは、クジラになり得る存在です。もしチームが売り抜けを考えるのならば、CHZの相場下落の可能性は高いでしょう。ただしトランザクションを見れば、どのアドレスが大量売却したかは明白です。提携チームのアドレスは監視される可能性が高く、大量売却すればチームが売り抜け狙ったことが明らかになります。
チームは一時的な利益を得る代わりに、相場さらにはチームの評判を下げることになります。チームの存続を考えるのであれば大量売却は、現実的とは言えません。
理由3．節税
仮想通貨に関する税金の考え方は、国や地域によって異なります。更に今後改正される可能性もあるので、必ず節税に繋がるとは限りません。ですが今の日本のように仮想通貨の保有だけで税金がかからない、売却益には税金がかかるという形であれば節税になります。
例えば1CHZ=1ユーロ、提携チームが4000万CHZを保有しているとします。全額売却すると4000万ユーロが売却益ですので、4000万ユーロに税金がかかります。しかし半分の売却に留めておけば、税金対象額は2000万ユーロに留まります。累進課税を課している国や地域であれば、税金対象額を抑えることで節税になるわけです。
例えば1CHZ=1ユーロ、提携チームが4000万CHZを保有しているとします。全額売却すると4000万ユーロが売却益ですので、4000万ユーロに税金がかかります。しかし半分の売却に留めておけば、税金対象額は2000万ユーロに留まります。累進課税を課している国や地域であれば、税金対象額を抑えることで節税になるわけです。
他にも保有期間や他の所得との分類などの納税額が変わる場合もあります。
